BSIウェビナー2603_LP用

 ESG経営待ったなし。求められる実務担当者のスキルとは?

 ESGをめぐる環境は、情報開示の義務化の進展や投資家・顧客からの要請の高まりにより、大きく変化しています。いま企業には、ESGをパーパス、MVVやスローガンにとどめるのではなく、実務として推進できる人材が求められています。本ウェビナーでは、朝日新聞社とBSIが共同で、企業におけるESG経営の動向と、実務担当者に求められるスキルや役割をわかりやすく解説します。あわせて、2026年4月・5月に開催予定のESGマネージャー資格研修について、研修内容や資格の位置づけ、受講によって得られる実務上の価値をご紹介します。
 ESG担当としての役割やレベル感を整理したい方、これから本格的にESGに取り組む方に向けた、次の一歩が見える無料ウェビナーです。


開催概要
開催日時:2026年3月27日(金)13:00–14:00
形式:オンライン(Zoomウェビナー)/参加無料・事前登録制
主催:朝日新聞社 メディア事業本部

こんな方におすすめ 

•    企業でESG・サステナビリティ推進を担うマネージャー/実務責任者の方

•    ESG担当になったばかり、またはこれから担当予定の実務担当者の方

•    ESGマネージャー資格研修の受講を検討している方(企業・個人)

開催概要

イベント名 ESG経営待ったなし。求められる実務担当者のスキルとは?
日時 2026年3月27日(金)13:00–14:00
受講料(参加費) 無料
申し込み締切 2026年3月26日(木)23:59
主催 主催:朝日新聞社メディア事業本部 協力:BSIグループジャパン
開催形式    オンライン(Zoomウェビナー)/参加無料
問い合わせ先 朝日新聞社メディア事業本部 ウェビナー事務局
mbhq-seminar-support@asahi.com
プログラム

プログラム

1.登壇者紹介
2.基調トーク:ESG経営を取り巻く環境、情報共有
  登壇:竹原 大祐(朝日新聞社ビジネスソリューション部アカンパニスト/次長)

3.ESGマネージャー資格研修および資格の内容説明
  ~資格制度設計の経緯、研修と資格の内容とメリットほか
  ※質疑は随時受付
  登壇:南谷 怜(BSIグループジャパン教育事業部ビジネスマネージャー)

4.Q&Aセッション
  参加者から寄せられた質問に登壇者が実務視点で回答

5.Asahi Accompanyサービス紹介
  
6.アンケート・クロージング
  ※アンケートご回答者に投影資料をお送りいたします。

 ご留意事項

■参加申し込み
本サイトの申し込みフォームより、事前登録を行ってください。ご登録いただいたアドレス宛に、開催日前日までに視聴用URLを送付いたします。
※パソコン、スマートフォン、タブレットでご視聴いただけます。
※申し込みフォームにて事前質問をご記入いただけます。上記プログラムのテーマに沿った内容をご記載ください。いただきましたご質問のすべてに回答ができない場合がございます。予めご了承ください。

■アーカイブなど
本セミナーのアーカイブ配信は予定しておりません。
なお、参加申込フォームからお申し込みいただいた方に、セミナーにて投影した資料(抜粋)を後日メールにて共有をさせていただく予定です。

■本ウェビナーは法人の方向けとなっています。
申込後、入力いただいたメールアドレスにウェビナーに参加登録するためのURLが送られます。お申込み前に【@asahi.com】ドメインからのメールが受信できる状態にしてください。メールが届かない場合は、上記お問い合わせ窓口までご連絡ください。

■同業他社様のお申込み、個人でのお申込みはお断りしております。

 

登壇者

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南谷 怜 氏(Rei Minamitani)
BSIグループジャパン 教育事業部 ビジネスマネージャー

2022年にBSIグループジャパン株式会社へ入社。規格・認証業界における20年以上の経験を持ち、現在は教育事業部の責任者として、企業の持続可能な成長を支援する研修プログラムの企画・推進を担う。特に、ESGマネジメント領域に注力しており、日本企業におけるESG文化の浸透・発展を目的として、朝日新聞社との協働によるESG関連セミナー・研修の展開をリード。またESGに加えて、情報セキュリティ、AIガバナンス、食品安全、一般消費財の規格・認証など、多岐にわたる領域での専門性を有し、幅広い産業の人材育成・組織変革に取り組む。

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竹原 大祐(Daisuke Takehara)
(朝日新聞社 メディア事業本部ビジネスソリューション部 アカンパニスト/次長)

本社の経営課題を解決すべく、経営情報を統括するシステム部門を皮切りに、編集局や社長室など16カ所の部署を渡り歩き事業創造による財務改善に取り組む。米Appleと協業した電子新聞「朝日新聞デジタル版」の立ち上げ、出資、買収、協業、BSIグループジャパンとの提携を推進。事業創造しやすい風土改革のためのパーパス策定や人的資本向上につながる複数の組織開発を手がける。現在、クライアントの皆様をご支援する上で、ESGと価値創造を念頭においた持続可能経営に取り組む。